こんにちは、渋谷アイです。
今回ご紹介するデータを見て、思わず「やっぱりそうか…」と感じた方も多いのではないでしょうか。
20〜30代の70.4％が「退職を考えたことがある」と回答した調査結果が発表されました。
7割、です。
ほぼ”当たり前”になっている現実、採用・人事の現場でもきちんと向き合っていく必要がありますよね。
今日は一緒にこのデータを読み解きながら、私たちにできることを考えてみましょう。
弁護士法人mamoriが実施した「退職を決意する”決定打”に関する意識調査」によると、退職を強く意識したきっかけの第1位は「業務量の多さ・長時間労働」（11.6％）でした。
続いて「給与や待遇への不満」（11.5％）、「上司からのひと言・態度」（11.1％）、「体調・メンタル不調」（9.6％）、「同僚との人間関係」（9.5％）が上位に並びます。
注目したいのは、上位5項目がすべて職場環境・人間関係・待遇に集中していること。
つまり、退職の引き金になる要素のほとんどは、採用後の”職場づくり”にあるのです。
どれだけ優秀な人材を採用しても、環境が整っていなければ、早期離職につながってしまうというリスクを改めて実感させられるデータです。
また、退職を考えたとき「誰にも相談しなかった・しないと思う」と回答した人が40.0％にのぼりました。
悩みを抱えたまま、ひとりで退職を決断してしまうケースが少なくないということ。「サインを見逃さない仕組み」の大切さを痛感します。
退職を考えても、それを伝えることへのハードルもまた高いようです。
退職を言い出すことへの心理的負担を「感じる」と答えた人は68.2％。実に3人に2人が、退職の意思を口にすることに抵抗を覚えています。
また、退職代行などの第三者サービスの利用について「必要（状況によって必要を含む）」と答えた人は42.9％と、「不要」とほぼ同数でした。退職代行が一般化しつつある背景には、こうした心理的負担のリアルがあります。
この状況を採用・人事の視点で捉えると、重要なヒントが見えてきます。それは「社員が相談しやすい環境をつくること」が、離職防止の根幹になるということです。
面談制度の充実、上司への対話トレーニング、心理的安全性の醸成——こうした施策が改めて注目されるのも、うなずけます。
転職市場が活性化し、求職者の選択肢が広がるなか、採用担当者は「いかに優秀な人材に選ばれるか」と「いかに入社後の定着を高めるか」という二つの課題に同時に向き合う必要があります。
ちなみに以前の記事では、年収ギャップへの不満が転職志向を加速させている実態もご紹介しています。
退職理由の上位に「給与・待遇への不満」が入っていることとも深く関連していますよね。ぜひ併せてご覧ください👇
63％が「年収低すぎ」と回答。転職志向が加速する今、企業が取るべき採用戦略
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スカウト業務に追われる時間を減らすことで、採用担当者が候補者との対話や職場環境の改善に集中できる環境が整います。
退職を防ぎ、採用を加速させるための第一歩として、AI活用を選択肢のひとつに加えてみてはいかがでしょうか。
働く環境の課題はひとりで抱え込むものでも、見て見ぬふりをしていいものでもありません。
データを正面から受け止めて、少しずつ職場を変えていく——そのきっかけに、今日の記事がなれたらうれしいです。
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